メタボへの備え..メタボリックシンドローム
メタボリックシンドロームに備える
メタボは肥満から来る成人病
メタボリック 特定検診制度
メタボ特定検診は保険制度の進歩
メタボ対策がキーワードに
メタボ撲滅運動の紹介
メタボは肥満から来る成人病
メタボリックシンドロームは、内臓脂肪症候群と呼ばれ、深刻な成人病へ
移行する危険性を持っています。
内臓脂肪が多くなっている肥満に高血圧症、高血糖症および高脂血症のうち
２つ以上を持ち合わせている症状をいいます。
これらの症状の一つ一つは既に、病気とされますが、内臓に脂肪が溜まる
肥満状態になると、しばしばれらの症状を併発するようになり、重層化すると
脳梗塞や心筋梗塞を起こすようになります。
アメリカでは、この症状を死の四重奏と呼んでいます。
日本でも肥満から来る成人病対策に迫られて、２００８年からメタボリック
シンドローム対策に取り組む態勢が作り上げられてスタートしました。
それぞれの症状に、判定基準数値が備えられてメタボ症状を判定します。
この時の基礎条件のメタボ判定基準には腹囲が用いられています。
男性で８５ｃｍ、女性で８０ｃｍです。
この腹囲では、おへその位置の断面積で見ると脂肪の占める面積が平均的に
１００平方センチとなり、この１００平方センチの内臓脂肪面積を超えると
高血糖症、高脂血症や高血圧症による心臓病のリスクが非常に高まることが
臨床学的に裏付けられているために、腹囲サイズが診断の基準とされています。
制度の制定当時の女性の腹囲基準は９０ｃｍでしたが、最近変更されました。
メタボリック 特定検診制度
メタボ対策のベースは、一人一人が「自己管理」の重要さを認識して改善に
取り組むことが必要であり、この取組が検診制度の基本となっています。
新しく制度化されたメタボ検診制度は日本の保険制度にとって、画期的で
あるとする、帝京大学医学部内科教授寺本民生氏のお話を紹介します。
医学的な基礎データーをベースにして、皆が取り組みやすいように普遍化し、
判り易い数値目標を設定して、人々が目標をクリアーしようと「自己管理」を
行おうと努力する気持ちを持たせると言うことです。
今回の「メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）」の検診制度は、検診を
通じて測定だけでなく、フォローすることになり、日本の健康行政では画期的な
予防機能を備えています。
メタボリックシンドロームの判定基準を超えている人は、メタボ症状の患者で
あり、または、その予備軍と判定されます。
対象者は異常値の各数値、項目の改善に備えて、生活環境や生活習慣の
改善に自覚を持って取り組みます。
しかし、現実的には生活習慣や食事内容などを急に変えることは難しく、また、
仕事を続けている人には取組が困難なケースも少なくありません。
各自治体や医療機関が主体性を持って、対象者をグループ化してお互いに
競わせ、意識を持たせ強く自覚させることになり効果を上げているようです。
メタボ特定検診は保険制度の進歩
ＨＤＬ（善玉）コレステロールと中性脂肪とは、共に肥満との関係が非常に強く
ＨＤＬコレステロールが低い人は極めて、動脈硬化を引起し易いですが、
これに効く良い薬は見つかっていません。
ＨＤＬコレステロールを上げ、中性脂肪を下げるには運動が最も効果的です。
共に生活習慣に密接に関連しているので、３０〜４０代の男性にとっては、
生活習慣がメタボになるかどうかにの重要な分かれ目となります。
脳卒中が多い５０代前半
特に最近、５０代前半の脳梗塞が非常に増えてます。
心筋梗塞も二極化し、６３〜４才がピークであったものが今は３０代でも
頻繁に出始めています。
そういう人たちに限って、肥満・脂質異常・糖尿病の病態を持っていて、
心筋梗塞に至ることになります。
恐らく日本も将来的には、欧米のように冠動脈疾患が多くなると思われ、
予防に備えた対策が必要です。
特定検診・保健指導制度の評価
新しい特定検診・保健指導制度がメタボリックシンドロームと完全に一致して
いるわけではなく、メタボを一つのカテゴリーとして動脈硬化を引起し易い人を
見つけ出そうとするものです。
メタボの基準と共に、LDLコレステロールや喫煙者のチェックがある理由です。
従来の測るだけの検診から、新しい制度ではデーターを評価して、検証をする
システムを備えていて、日本の健康行政にとって大きな進歩だといえます。
メタボ対策がキーワードに
メタボリックシンドロームにならない対策は、肥満予防に備えた対策でもあります
ＷＨＯ（世界保健機構）の調査では、世界人口６０億人のうち、１/３に当る
２０億人が太り過ぎだということです。
２０億人のうち４億人は肥満指数（ＢＭＩ）で、肥満と判定されていて、特に
米英で高い比率を示しています。
アメリカでは３０％の人が太り過ぎであり、イギリスでは２２％が、また
オーストラリアでは１６％が太り過ぎです。
こうした肥満人口の増加は、欧米では動脈硬化人口の増加に結びついてます。
日本の場合は悪性腫瘍（ガン）と動脈硬化疾患による死亡がほぼ同数で、
合せて半分を占めています。
欧米では、動脈硬化疾患が多く、世界的な視野から心血管症をいかに
予防するかが重要になっています。
日本では、脳血管障害が多く、困ったことに疾患は寝たきりなどの、ＱＯＬ
（生活の質）、ＡＤＬ（日常生活）の低下をもたらし、介護などの社会的な問題に
なっていて、また非常に多額の医療費を必要とする原因になっています。
西欧では長年血管病予防が国策であったのに対して日本ではガン対策が
重視されてきました。
ここへ来て明らかに心血管病が増えつつあり、それら動脈硬化疾患をリスク
段階で押さえ込む目的を備えている意味で、メタボ対策がキーワードとなりました。
メタボ撲滅運動の紹介
メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の予防をめざし、国民運動を
展開する活動からの報告です。
厚生労働省主導の「特定健診・保健指導」を円滑に継続するための展開や
受診率の向上など具体的な問題点について、尼崎市で「ヘルスアップ
尼崎戦略」を実施している保健師、野口緑氏のお話の紹介です。
保健指導のため、先ずいかに多くの人に検診を受けてもらうかに努力をしています。
受診の勧誘・案内のチラシには、、「メタボでもメタボじゃないあなたも〜
その生活習慣で大丈夫?」とあります。
メタボは、非常に重症化するまで自覚症状が出ないことと、脳血管障害で
寝たきりになったりすると、本人や家族が大変であり、結果として、高額な
医療費や介護費用が必要になり、国の社会保障費の増大につながります。
20、30代の若い世代も受診の対象にしているが、その受診率は６．６％であり、
その内８割が、初めての受診経験で、全受診者の１２%が、「受診勧奨レベル
(医療機関での要治療)」でした。
そのほか、保健指導を必要とした人たちは、総受診者の33％を占めていました。
半年後の保健指導の結果では、8割の人が、健診判定のデータなどが
改善していました。
メタボは単なるダイエットだと思われているふしがあるが、健診結果に合わせた
個別対応のアプローチをしていくことが非常に重要です。
サポーター企業の協力運動の展開もあり、半年後のメタボの検診では、該当者が
半数にまで減る成果を上げて、今やメタボ撲滅が活発な市民運動となっています。
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移行する危険性を持っています。
内臓脂肪が多くなっている肥満に高血圧症、高血糖症および高脂血症のうち
２つ以上を持ち合わせている症状をいいます。
これらの症状の一つ一つは既に、病気とされますが、内臓に脂肪が溜まる
肥満状態になると、しばしばれらの症状を併発するようになり、重層化すると
脳梗塞や心筋梗塞を起こすようになります。
アメリカでは、この症状を死の四重奏と呼んでいます。
日本でも肥満から来る成人病対策に迫られて、２００８年からメタボリック
シンドローム対策に取り組む態勢が作り上げられてスタートしました。
それぞれの症状に、判定基準数値が備えられてメタボ症状を判定します。
この時の基礎条件のメタボ判定基準には腹囲が用いられています。
男性で８５ｃｍ、女性で８０ｃｍです。
この腹囲では、おへその位置の断面積で見ると脂肪の占める面積が平均的に
１００平方センチとなり、この１００平方センチの内臓脂肪面積を超えると
高血糖症、高脂血症や高血圧症による心臓病のリスクが非常に高まることが
臨床学的に裏付けられているために、腹囲サイズが診断の基準とされています。
制度の制定当時の女性の腹囲基準は９０ｃｍでしたが、最近変更されました。
メタボリック 特定検診制度 メタボ対策のベースは、一人一人が「自己管理」の重要さを認識して改善に
取り組むことが必要であり、この取組が検診制度の基本となっています。
新しく制度化されたメタボ検診制度は日本の保険制度にとって、画期的で
あるとする、帝京大学医学部内科教授寺本民生氏のお話を紹介します。
医学的な基礎データーをベースにして、皆が取り組みやすいように普遍化し、
判り易い数値目標を設定して、人々が目標をクリアーしようと「自己管理」を
行おうと努力する気持ちを持たせると言うことです。
今回の「メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）」の検診制度は、検診を
通じて測定だけでなく、フォローすることになり、日本の健康行政では画期的な
予防機能を備えています。
メタボリックシンドロームの判定基準を超えている人は、メタボ症状の患者で
あり、または、その予備軍と判定されます。
対象者は異常値の各数値、項目の改善に備えて、生活環境や生活習慣の
改善に自覚を持って取り組みます。
しかし、現実的には生活習慣や食事内容などを急に変えることは難しく、また、
仕事を続けている人には取組が困難なケースも少なくありません。
各自治体や医療機関が主体性を持って、対象者をグループ化してお互いに
競わせ、意識を持たせ強く自覚させることになり効果を上げているようです。
メタボ特定検診は保険制度の進歩 ＨＤＬ（善玉）コレステロールと中性脂肪とは、共に肥満との関係が非常に強く
ＨＤＬコレステロールが低い人は極めて、動脈硬化を引起し易いですが、
これに効く良い薬は見つかっていません。
ＨＤＬコレステロールを上げ、中性脂肪を下げるには運動が最も効果的です。
共に生活習慣に密接に関連しているので、３０〜４０代の男性にとっては、
生活習慣がメタボになるかどうかにの重要な分かれ目となります。
脳卒中が多い５０代前半
特に最近、５０代前半の脳梗塞が非常に増えてます。
心筋梗塞も二極化し、６３〜４才がピークであったものが今は３０代でも
頻繁に出始めています。
そういう人たちに限って、肥満・脂質異常・糖尿病の病態を持っていて、
心筋梗塞に至ることになります。
恐らく日本も将来的には、欧米のように冠動脈疾患が多くなると思われ、
予防に備えた対策が必要です。
特定検診・保健指導制度の評価
新しい特定検診・保健指導制度がメタボリックシンドロームと完全に一致して
いるわけではなく、メタボを一つのカテゴリーとして動脈硬化を引起し易い人を
見つけ出そうとするものです。
メタボの基準と共に、LDLコレステロールや喫煙者のチェックがある理由です。
従来の測るだけの検診から、新しい制度ではデーターを評価して、検証をする
システムを備えていて、日本の健康行政にとって大きな進歩だといえます。
メタボ対策がキーワードに メタボリックシンドロームにならない対策は、肥満予防に備えた対策でもあります
ＷＨＯ（世界保健機構）の調査では、世界人口６０億人のうち、１/３に当る
２０億人が太り過ぎだということです。
２０億人のうち４億人は肥満指数（ＢＭＩ）で、肥満と判定されていて、特に
米英で高い比率を示しています。
アメリカでは３０％の人が太り過ぎであり、イギリスでは２２％が、また
オーストラリアでは１６％が太り過ぎです。
こうした肥満人口の増加は、欧米では動脈硬化人口の増加に結びついてます。
日本の場合は悪性腫瘍（ガン）と動脈硬化疾患による死亡がほぼ同数で、
合せて半分を占めています。
欧米では、動脈硬化疾患が多く、世界的な視野から心血管症をいかに
予防するかが重要になっています。
日本では、脳血管障害が多く、困ったことに疾患は寝たきりなどの、ＱＯＬ
（生活の質）、ＡＤＬ（日常生活）の低下をもたらし、介護などの社会的な問題に
なっていて、また非常に多額の医療費を必要とする原因になっています。
西欧では長年血管病予防が国策であったのに対して日本ではガン対策が
重視されてきました。
ここへ来て明らかに心血管病が増えつつあり、それら動脈硬化疾患をリスク
段階で押さえ込む目的を備えている意味で、メタボ対策がキーワードとなりました。
メタボ撲滅運動の紹介 メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の予防をめざし、国民運動を
展開する活動からの報告です。
厚生労働省主導の「特定健診・保健指導」を円滑に継続するための展開や
受診率の向上など具体的な問題点について、尼崎市で「ヘルスアップ
尼崎戦略」を実施している保健師、野口緑氏のお話の紹介です。
保健指導のため、先ずいかに多くの人に検診を受けてもらうかに努力をしています。
受診の勧誘・案内のチラシには、、「メタボでもメタボじゃないあなたも〜
その生活習慣で大丈夫?」とあります。
メタボは、非常に重症化するまで自覚症状が出ないことと、脳血管障害で
寝たきりになったりすると、本人や家族が大変であり、結果として、高額な
医療費や介護費用が必要になり、国の社会保障費の増大につながります。
20、30代の若い世代も受診の対象にしているが、その受診率は６．６％であり、
その内８割が、初めての受診経験で、全受診者の１２%が、「受診勧奨レベル
(医療機関での要治療)」でした。
そのほか、保健指導を必要とした人たちは、総受診者の33％を占めていました。
半年後の保健指導の結果では、8割の人が、健診判定のデータなどが
改善していました。
メタボは単なるダイエットだと思われているふしがあるが、健診結果に合わせた
個別対応のアプローチをしていくことが非常に重要です。
サポーター企業の協力運動の展開もあり、半年後のメタボの検診では、該当者が
半数にまで減る成果を上げて、今やメタボ撲滅が活発な市民運動となっています。
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